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 まほろばを目指して、全ての謎を解明していこう。
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ワムの作り方

2017/05/20 23:39
 「正解するカド」おもしろいですね。
異方人が提供する無尽蔵のエネルギーこと「ワム」。これは"湧く"からきているのでしょうか。

 材質は関係なくて、その形状に秘密がある。架空のストーリーだからと言え見過ごせないものがある。
自分もこういうものを作ってみた。
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10回折りした20面を7枚作り、30°ずつずらして7段に重ねたもの。
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 当ブログでもたいぶ前に取り上げたロシアの学者が発明したという反重力装置。これも形状にこそ秘密があるのかもしれない。
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正解するカド

2017/05/10 22:37
 「正解するカド」今、このアニメがとても興味深い。
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 これを受け入れられるのは、日本人しかいないだろう。このストーリーは予言なのだろうか。
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東京都民の危機、日本人の瀬戸際

2016/07/30 23:08
 明日、東京都知事選挙の投票日だ。
今、都民がどうこうよりも日本人が瀬戸際に立たされていると思う。
在日害人にいいように利用され、苦しめられているのは純粋な日本人である。
そのことをはっきりと凛として発言している候補は、桜井誠氏だけである。

 無投票は本当によくない。無関心と無責任な日本人の行動が日本がますます住みにくく、命の危険にさらされていくことになぜ気づかない。

 ダマスコミが取り上げているのは三人のみ。それもすべて在日害人が手引きしている反日的な行動を確信的にとる輩のみである。
 都民が愚かであれば、政治家も愚かな者がある。それが道理だ。
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 桜井誠氏は、七つの公約を掲げている。
2016/07/29 に公開
2016年7月30日 桜井誠による東京駅演説 2016.07.30


東京都知事選挙(2016年7月14日告示、同7月31日投開票)

政策

日本を取り戻す七つの約束

一.外国人生活保護の廃止

行政裁量の範囲で都内に在住する外国人の生活保護を停止し生活保護の受給者は日本国民に限定する。
平成26年度の資料で都内の保護世帯数228,603世帯、人数291,591名、
外国人被保護人数11,269名、日本人も含めた生活保護費全体で5643億7896万円。
これは普通に考えたらどう考えても間違っています。
この5600億円、これ10年経てば5兆円6兆円になります。
外国人が生活保護を受給するというのは法律に反した事です。
生活保護を外国人に支給する事、これに関してはなんらとして法的根拠がありません。
昭和20年代に出された当時の厚生労働省の局長通達一本です。
それに基づいて現在も外国人に垂れ流され続けているこの生活保護を東京都から無くして行く。
この様に思っています。


二.都内の不法滞在者を半減

法務省発表では平成26年度の全国統計でトップ3が韓国1万3634名、支那8647名、タイ5277名。
この不法残留自体が違法ではありますがさらにそこから重大事件、殺人、強姦、強盗、放火、
こういった犯罪に結びつく可能性が極めて高くなっております。
特に池袋の支那人街では警視庁発表で400名を超えるチャイナマフィアが潜伏しておりその排除が急務となっております。
こういった事が出来るのは現在いろんな候補者が名乗りを上げていますが、
私、桜井しかいないと思っています。


三.反日ヘイトスピーチ禁止条例制定

日本人に対し外国人が虚構の歴史に基づいて責め立てる反日ヘイトスピーチを禁止します。
朝鮮学校における反日史観に基づく教育を根絶致します。
また韓国学校これは一条校ですね。一条校に置ける歴史教育の徹底監視を行います。
一条校と言うのは日本の法律に基づいて学校として認められている韓国学校ですがその中で日本に対して、
70年以上前の話において日本の文科省が指定している教育内容と違う事を教育している韓国学校もあると
聞いております。
これについて徹底監視を行い問題があれば処断したいと思っております。

都内在住の外国人による反日活動を禁止します。
現在ヘイトスピーチ対策法がいろいろな意味で取り上げられております。
これは理念法ではありますが日本人がヘイトスピーチを受ける。
外国人が日本人に対してヘイトスピーチを行う。
その活動に関しては一切の制限がございません。
どう考えてもこれは間違っております。
これについて東京都としてヘイト活動反日活動を禁止するという事です。


四.総連、民団施設への課税強化

総連関係の施設におきましてはこれは京都の件でしたけれども公民館扱いで税金が減免されておりました。
公民館は皆様もご存じの通り誰でも使える場所です。
そういった場所であるにも関わらず日本人が公民館を借りようとすると騒ぎ立てる。
これが総連のやり方でございます。
日本人の使用は禁止にする、こういった状況に風穴を開けていきたいと思っています。

また韓国領事館があるにも関わらず在日韓国人の利益代表部たる民団に公の業務を委ねるなど、
不透明な形を取ってきた韓国の外交制度について東京都として暗部にメスを入れたいと考えております。
現在皆さんもご存じの通り麻布にある民団ですけどこの民団に関しまして公的に、公の業務としてパスポートの発給、
こういったものが行われております。
どう考えても間違っています。
民団と言うのは任意団体です。それ以外の届け出は出しておりません。
任意団体であるはずの民団が公の業務を行い、その民団の施設に対して税金を減免するなどあってはならないはずです。


五.違法賭博パチンコ規制の実施

パチンコは年間約20兆円の違法賭博ギャンブルです。
営業時間の短縮、新規出店は認めない等の対策を取っていきたいと思っています。
もちろん都知事の権限でパチンコを潰すという事は出来ません。
しかしながら対策は出来るはずです。
このパチンコ、様々な形でそこで上がった利益が北朝鮮に流れています。
今から10年以上前の記録ですけど日本の国会に報告されただけで700億円のお金がパチンコ業界から北朝鮮へ流れている。
そしてその700億円がテロや拉致事件になり麻薬、偽札、核、この様なものに変わっていったわけです。
この北朝鮮の国家予算につきましてはこれも十数年前の記録ですけども3200億円と推定されております。
3200億しかないそのような北朝鮮がどうやったら一回当たり100億以上使う核実験を出来るのでしょうか?
あるいは一発作るのに15億円、テポドン、ノドン、こういった物を飛ばすことが出来るのでしょうか?

結局の所日本国民が自分で自分の首を絞めているのに他ならないのです。
この状況を改善するためにもまず違法賭博パチンコを断固として排除してきたいと思っております。
違法賭博のない明るい都政を目指したいと思います。
またギャンブル依存症にかかっている患者さん達には診療内科で診察を受けていただく等、
社会復帰に向けたサポートを行っていきたいと思っています。


六.韓国学校建設中止

これは舛添前都知事が進めていた韓国学校建設についての話しですけれども、
舛添前都知事も申し上げていた通り住民の理解が無ければ韓国学校建設はあり得ないと言っていました。
住民の誰もが理解し得ない韓国学校については建設いたしません。
その代わりに待機児童ゼロを目指して韓国学校の代わりに保育所を建設したいと思っております。


七.コンパクトな東京五輪の実施

東京都としては現行の五輪開催については根本から考え直したいと思っております。
と言うのも当初予算では3000億円だったこの東京五輪ですけども現在9000億円と見積もられております。
さらに専門家によっては1兆8000億円と言っている人もおります。
結局の所これまでのオリンピックと何も変わらない、どんどんどんどん金を使うという有り様です。
もちろん何が出来るか、これは非常に難しい所ですが少しでも東京五輪に掛かる費用を減らして、
コンパクトオリンピックを目指したいと考えております。


日本のために日本人のためだけに今戦っている政治家はこの男だけである。
今、この時、タイムラインを変えよう。日本の文化と日本人の美徳を守るだめに。


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マイクロソフトはもうしかしてやばいんじゃないのか!

2016/07/18 13:28
 うわーお。いいね。みなみちャんです。
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 Windows10の自動アップデートで問題になっていたマイクロソフト。

業績が気になったので、最近5年間だけだが、調べてみることにした。

EPS(一株あたりの利益)
2011年 2.72ドル
2012年 2.02
2013年 2.61
2014年 2.66
2015年 1.49

BPS(一株あたりの純資産)
2011年 6.82ドル
2012年 7.92
2013年 9.48
2014年 10.9
2015年 9.98

どちらも芳しくない。
特に、EPSは2011年からみるとかなりの下落である。5年間の成長率を計算すると、年率-14.05%となる。
これを10年後に換算すると、
2025年は EPS 0.33ドルとなる。
PERを仮にわかりやすくするために、10倍とすると、2025年の株価は、3.3ドルとなる。
現在7月18日時点では、PERは約36倍ほど。株価は、53.7ドルとなっている。

十年後には、消えてなくなりそうな業態なのかもしれない。

根拠としては、winに依存しないOSの拡大。iOS,andoroid、Linax。
通信手段の劇的な変革。今までも携帯からインターネットまでの変化はとてつもなく大きかったと思われている人が多いと思うが、当方はこれからが本番だと思っている。
 テレパシーに近い装置が出てくるだろう。
バーチャルリアリティーを活用した、コミュニケーション手段など。
この波に飲み込まれて、マイクロソフトは消えて亡くなる運命かもしれない。










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ポケモンGO

2016/07/14 23:23
 夏はこれから。暑いさなか皆さんいかがお過ごしでしょうか。
アメリカなど海外でリリースされた、ポケモンGOが大ヒットしているようです。
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 これは、日本でも大ブームになるだろうね。
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 なぜなら、仮想現実をうまく現実世界と重ね合わせてゲームにしているからだね。

近年のAIの進歩と合わせて、仮想現実と人間社会との有益なる融合がこれからのビジネスのヒントにもなっているだろう。
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在日韓国朝鮮人のデタラメさ

2016/05/04 13:09
最近の在日朝鮮人の起こす騒動や犯罪は今回の記事でその原因がよくわかることだろう。

世界のニュース トトメス5世 (3月31日の記事より)
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世界的なできごと、マネーライフ、経済・外交・防衛2016年03月31日11:34


在日韓国人3世に「永住権」なし 日韓基本条約で受け入れ義務なし

カテゴリ外交、安保歴史、紛争、海外事情
Comment(12)
タグ :世界史日本外交韓国外交北朝鮮

1965年、日韓基本条約に調印したが、この時受け入れたのは1世だけ
日韓条約
引用:http://fightforjustice.info/wp-content/uploads/2013/06/%E6%97%A5%E9%9F%93%E6%9D%A1%E7%B4%84.jpeg


在日韓国人へのヘイトスピーチが問題になっていて、規制や禁止する動きも出ている。

だが日本に居住資格がある在日韓国人は1世と2世だけで、3世以降は日韓条約による永住者では無いのは知られていない。


日韓条約で在日3世は帰国することになっている

最近在日韓国人が自分達の権利を主張する為、自己主張することが多くなった。

ヘイトスピーチ禁止法を訴えている他に、日本での参政権や就職差別を訴えている。

だが在日韓国人3世はそもそも条約に基づかない滞在者であり、日本政府がいつ法改正し強制送還してもおかしくない立場です。

日本が不法滞在者を取り締まらないのは、取り締まると国際問題に発展するから面倒だからであり、居住させる義務は無い。

欧州ではシリア難民が100万人以上押し寄せて、受け入れたり追い返したり対応に苦慮している。

在日韓国人3世の国際法上の立場もシリア移民と同等であり、危険が去ったら本国に帰国しなければならない。


「韓国」という国が誕生したと同時に朝鮮戦争が起きたので、多くの韓国人は帰国するのを拒否し日本に止まった。

この時政府は一人一人に詳細な調査を行い、全員が自分の意思で日本に居るのを確認している。

有名なパチンコチェーンの創業者や巨大ITグループ創業者の一家は、戦争終了後に貨物船等に隠れて、密行して在日韓国人になりました。


このような戦後に密行してきた人たちは、日韓条約で定めた在日韓国人に該当していない。

なぜなら日韓条約の在日韓国人とは1945年以前から、日本に居住していた人とその子孫を指しているからです。

日韓基本条約ではこのような、戦後密航者の受け入れを認めていないので、永住権も存在しない。


入管特例法という国内の法律で、「特例措置」として居住を認めているだけです。

条約上の永住者では無い在日韓国人3世も「特例措置」として在住資格が与えられたが、日韓条約に基づく条約永住者ではない。



在日韓国人が日本に居住した経緯

1945年8月(アメリカから見ると9月)に第二次大戦が終わったが、朝鮮半島は米軍とソ連軍の占領下にあったので、暫くそのままになった。

1948年に韓国と北朝鮮が建国し150万人が帰国したが、1950年に南北で朝鮮戦争を始めた。

1952年に日米(など50カ国以上)はサンフランシスコ講和条約を締結し、米軍の占領が終わり日本は独立国家になった。


この時点で日本に残っていた韓国朝鮮人は外国人と定義され、全員を半島に帰国させる事になった。

だが戦争中で韓国、北朝鮮ともに受け入れを拒否し、米国も事実上困難として拒否した。

1953年に朝鮮戦争は終了したが、朝鮮半島は焦土と化しており、帰国を望むものはほとんど居ませんでした。


ここで登場するのが小泉純一郎元首相の父の純也法務次官で、1955年「在日朝鮮人全員に帰国を促したが帰りたいという者が一人も居なかった。」と国会で証言している。

「それどころか半島から密航などでどんどん日本に渡ってきている」「強制送還するべきだが韓国政府が拒否している」とも証言しました。

小泉父が言っていた「半島から密航などでどんどん日本に渡ってきた」のがマルXXやソフトXXXの創業者一家でした。


1955年に朝鮮半島出身者全員が不法滞在者であり、早期に強制送還することが国会などで取り決められました。

この後在日の立場を一変させる出来事が起こり、それが「日韓国交樹立」と「日韓基本条約」でした。

1965年、日韓基本条約が締結され国交が樹立され、この時在日韓国人1世だけに条約上の永住権が認められました。



日韓基本条約は既に効力を失っている

こうなった理由は韓国政府が在日の受け入れを拒否したからで、日韓で押し付けあって「1世だけ」日本が受け入れました。

終戦後20年経過していたので1世の多くは中年以降であり、やがて居なくなると日本は考えたようです。

後に追加事項として在日2世にも永住権が認められましたが、3世以降は協議すら行われていません。


日韓基本条約は25年ごとに改定する事になっているが、韓国側が一度も協議に応じていないからです。

日本側は「韓国人の帰国」を協議したいが、韓国は絶対受け入れ拒否の立場を取っている。

1990年は改定の年に当たっていたが、韓国側は従軍慰安婦や教科書問題などで大騒ぎして協議そのものを拒絶しました。


さらに25年後の2015年の改定でも、竹島や従軍慰安婦で大騒ぎして、やはり日韓基本条約改定交渉を拒否しました。

本来国際条約は双方の合意によって成立するものなので、常識では既に日韓基本条約は、韓国側の条約破棄によって効力を失っている。

もし日米安保条約の改定をどちらかが求め、どちらかが拒否したら、日米安保は消滅する、そういうものです。


日本政府は在日3世以降に『一時滞在を許可しているだけ』であって日韓条約による国際法的な永住権は有していない。

まして密航者の子孫は日韓基本条約で定めた「在日韓国人」にすら該当していない。

その人たちから日本国民と同じ権利を主張されても、まず祖国に帰国するのが先ではないか。

________________________________________________________________________________________________________________________________________________
(引用終わり)

こういう情報はどんどん拡散した方がよいね。在日朝鮮人は甘えの構造そのものだな。甘えという生易しいものではなく、犯罪者が権利を主張しているというキチガイの精神だろう。日本を健全な国に戻すためにも、人間モドキの除染するしかない。彼らには一遍の情けも必要ない。
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峯岸みなみ

2016/04/28 22:17
 たまには、息抜きに。

いい女になってきたな! 峯岸みなみ。
こういう表情好きだわ。顎の輪郭がいいね。
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